ECサイトを導入するだけではダメ!価格競争に負けないEC運用とは

DXの推進や新型コロナウイルスによるオンライン化に向けてECサイトを導入するケースが増えてきました。

しかし、ECサイトを導入するだけでは価格競争に負けてしまい、売上や利益につなげるどころか、かえって負担になってしまうことも考えられます。

今回はECサイトを導入するだけではダメな理由と価格競争に負けないEC運用についてご紹介します。

なぜ、ECサイトを導入するだけではダメなのか

はじめになぜECサイトを導入するだけではダメなのか見ておきましょう。

競合他店やライバルショップに「価格」で負けてしまう

ECサイトを運営する場合、必然的に他社オンラインショップ・ECサイトとの価格競争に発展します。

小売業界の場合において必ずしも「価格ありき」とは断言しませんが、顧客心理としては100円、500円、1000円といった商品価格の何パーセントか安く「同じもの」が手に入るなら、安いものを選びたくなるのも事実です。

同時に「同じものをいくつも必要とする」ことが少ないこともあるため、知らず知らずのうちに潜在的な顧客層を逃していたり、リピーターにつながった顧客を見逃してしまうこともあります。

ECサイトを導入するだけではなく、価格競争への対策をしなければ、在庫が余ったまま、売れないままの状況が続いてしまうということです。

価格競争に負けた場合、利益損失と機会損失が発生する恐れも

価格競争には2つのパターンの「負け」があります。一つ目は原価割れをするような価格設定による販売による利益損失、もう一つは商品が売れるタイミングなのに適切な価格でないため売れない機会損失です。

価格競争は「利益と機会を失わないこと」が大事ですが、価格調査や価格更新などを行わないまま価格競争をしてしまうと、最低でもどちらかを失うことになりかねません。

売れても利益がでない。売れる機会を逃している。どちらもECサイトを運営する上で致命的であり、すぐにでも改善しなければならない事柄と言えます。

ECサイトだからこそ流動的な価格変化の影響を受けやすい

ECサイトの顧客やユーザー層は基本的に「自分の好きなタイミングで自分の好きなショップで買える人たち」です。

実店舗への来店とは違って、商品をカートに入れて、決済するタイミングまで顧客行動は見えませんし、顧客心理も伝わってきません。

同時にインターネット上およびオンライン上には数え切れないほどのECサイトがあるからこそ、流動的な化格変化の影響を受けやすいのが現実です。

すなわち、「定価で価格を設定しておけば大丈夫だろう」というのは甘い考え方であり、逆に商品によっては定価よりも高く設定することで利益を増やすことができるかもしれないのに、価格調査を行わず、価格設定をして反映しなければ多少なりとも利益を失うことにつながります。

これらのことから、ECサイトを立ち上げてウェブマーケティングするだけでなく、価格調査を行い、適切な価格を提示することが「本当の意味でのECサイトの成功」と言えるのは明白です。

価格競争に負けないEC運用とは

次に価格競争に負けないEC運用についてご説明します。

価格調査と価格更新を怠らない

ECサイトを運営し、利益や売上を確保したいのであれば、まずは価格調査と価格更新を怠らないことをおすすめします。

原価割れや採算度外視といった形で「とりあえず在庫を処分する」といったことも減りますし、価格による差で売れる・売れないが限りなくゼロに近づくからです。

価格調査と価格更新によって「今はこれくらいの相場で、これくらいの価格で売れる」ということが把握できるようになり、利益の上積みとなる価格で提示、販売することが可能です。

同時に適切な価格を提示できるようになれば、「最初の一つ目を必要とする顧客やユーザー」の取り込みが可能となるため、リピーターやファンの獲得につながること、そして機会損失せずに済みます。

複数店舗/他店舗によるEC事業を拡大する

自社のECサイトだけでは機会損失や利益損失を防ぎきれないこともあります。可能であれば楽天やアマゾン、ヤフーショッピングなどに出店し、複数店舗/多店舗運営することでEC事業を拡大することを視野に入れましょう。

各モールに登録しているユーザーの取り込みにつながり、新しい販売路線の確保となることから、利益損失や機会損失がゼロに近づきます。

「商品を売るスペースを広げる」ことが可能であり「アマゾンなら買ったのに」や「楽天ならポイントが貯まるから買うのに」といった機会損失の取りこぼしを減らします。

価格調査と価格更新ができるツールを使おう

実際に価格調査や価格更新を行おうとすると、取扱い数の分だけ手間暇が掛かります。すなわち、膨大な事務作業を処理するための人件費が必要になるということです。

しかし、価格調査と価格更新ができるツールを使うことで、膨大な事務作業をツールに任せることが可能となり、価格調査から自動で価格更新というスムーズかつ適切な価格の提示ができます。

当社の提供する「らくらく最安更新」であれば、24時間364日、1日12回の価格調査と自動で価格更新が可能です。ECサイトを導入したのは良いけれど、価格競争のことまでは考えていなかったとお困りであれば、ぜひともこの機会にご相談、お問い合わせください。

まとめ:価格でユーザーの購買意欲を下げないためにも価格調査と価格更新を導入しよう

今回はECサイトを導入するだけではダメな理由と価格競争に負けないEC運用についてご紹介しました。

顧客目線で考えると同じ商品が100円でも安ければ安い方が良いと思うのはごく自然なことです。同時に「安すぎるのも不安」という気持ちもありますし、「高すぎるとボッタくられている」と感じてしまうのも自然です。

価格調査を行い、価格を更新することで販売する側としても、定価をベースにしながら適切な価格で販売できるようになり、利益と販売機会の両方を損ねずに済みます。

ECサイトの売上や利益が出ない、または単純に売れないという場合は価格調査と価格更新ができるツールを導入し、価格競争における部分の課題や問題を解決することをおすすめします。

最後までお読みいただきありがとうございました。

この記事が価格調査や価格更新など、価格競争にお悩みの方のお役に立てれば幸いです。

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